物の価格を決める

商品先物取引で売買するのは、金・原油・大豆・トウモロコシといった物の価格になります。

商品先物取引で扱っている銘柄

商品先物取引といえば、多くの方は縁遠い存在だと感じられると思いますが、取り扱っている商品は、ガソリンや灯油、大豆など生活に密着した商品がほとんどです。
車に乗られる方で、ガソリンの価格を知らない人はいないでしょうし、主婦の方には大豆やとうもろこしの価格は気になるところではないでしょうか?
身近な商品を売買できるのが商品先物取引の面白さの一つです。

金について

世界的な景気減速の兆候から大規模な資金供給が再び行われる可能性が高まってきています。大量に投下された資金は、世界中の金余り現象を加速させ、 ゆくゆくは過剰な貨幣が主因となるマネタリーインフレを発生すると予想されています。金は、物価が上昇しインフレ局面になったとしても、純金価格は着実に値上がりします。 逆に、物価が下がるデフレ局面で、経済不安が起こったとしても、純金それ自体の価値が損なわれることはありません。
“物”として存在する金は、“物価”が上昇すれば、“物”である金の“価格”もこれに連動して上昇することから、今、注目されています。

価格上昇要因
需要拡大・供給縮小
ドル安・金利低下
インフレ懸念
地政学リスク拡大・金融不安
中央銀行の買い
 
 
価格下降要因
需要縮小・供給拡大
ドル高・金利上昇
インフレ鎮静
世界情勢安定・金融安定
中央銀行の売り
「有事の金」ともいわれ、テロ・戦争などの際には注目される傾向があるわよね。
ただ近年は有事の際には他の金融商品と同じように売られることもあるので「有事の金」っていうのを過信しすぎない方が良いかもね。
原油について

原油価格は、世界景気の先行き不透明感から18年末より価格は下落基調にあります。ただ、OPECが減産を行っておりOPECの産油量が約4年ぶりの低水準にあることから底堅い展開が続いています。
今後、世界の原油消費国の1位と2位である米国と中国の景気が失速した場合には需要に与える影響は大きくなります。

ゴムについて

東京商品取引所に上場されているゴムは「RSS」と「TSR」の2種類となり、両方とも天然ゴムになります。
天然ゴムの需要構造は、消費量全体の約80%がタイヤ用途であり、中国の天然ゴムの消費が世界全体の4割を占めます。その中国では2019年に28年ぶりに新車販売台数が減少に転じました。自動車減税の終了や、米中貿易摩擦の影響が指摘されています。中国の景気が持ち直すのかどうか注目する必要があります。

売り買いがあるに進む

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